全国150店舗を展開するパールプラス様がモバイルアプリを開発
パールプラス様

【事業内容】美肌脱毛、通信販売
【本社】東京都港区海岸1-2-3汐留芝離宮ビルディング21階
【HP】https://pearl-plus.jp
【創業】2014年8月
【導入部署】全体
【導入ツール】モバイルアプリ
【導入時期】2021年3月

「日本一真面目な脱毛サロン」をキャッチコピーに、全国約150店舗を展開する「パールプラス」。自社開発の脱毛機を使用し、「痛くない、不潔でない、トラブルがない」サロンを目指している。使用する脱毛機は、施術時間の短さを叶えた独自のPPS脱毛や、痛みがほとんどなく脱毛と同時に美肌効果も期待できる点、照射口が交換でき徹底した衛生管理ができる点、全身脱毛が1回45分の施術で叶うなど、嬉しいことばかり。他にも、美肌改善プログラムやスキンケア商品の通販なども行い、多くの女性の「綺麗でいたい」という願いを叶えている。
サロン・通販のお客様に向けたモバイルアプリを
「お客様にポイントを付与できて、契約コースの残り回数や予約状況などを把握できるアプリを作りたいと考えキャップドゥさんに相談しました」と「パールプラス」の渡邉真依さん。顧客管理、通販商品の販促、顧客の離脱を防ぐためのwin-winの仕掛けなど、開発したアプリへの期待は高い。2020年7月にアプリ開発の話が上がって以降、週1回のオンライン会議、トライ&エラーを重ね、リリースされたのは2021年3月のこと。6月時点で登録者数は4,100名ほど。「浸透率の低さが課題。まだまだこれからです」と話してくださった。
今回の開発の指揮をとったのは、キャップドゥのグループ会社であり、オーストラリアに本社を構える「Sazae」の溝尻だ。「テモナ様、ウィルドゥ様のお力を借りて完成することができました。大いに感謝しています」と溝尻が話す通り、「パールプラス」と以前よりお付き合いのある「テモナ」と「ウィルドゥ」の二社の力を借りてアプリ開発を行った。現代のITのトレンドは、一社で全てを手がけるという時代ではなく、各社の強みを持ち寄ってプロジェクトに取り組む風潮だ。今回は、まさにその取り組みの事例となった。




オリジナルアプリ
三社の強みを活かした唯一無二のアプリoneとWebアプリを活用した仕組みの再構築
今回のプロジェクトの大きなポイントは2つ。新規でアプリを開発することと、既存のシステムを活かすこと。利用するお客様にとって必要なものは、自身が契約したコースの残り回数や予約日時、ポイント数。パールプラスは、これまで通り、予約や購入履歴などの顧客情報の管理も同時に行えることが理想だ。一括して新規のプログラムを構築する手段もあったが、既存の素晴らしいシステムがあるのに活かさないのはもったいない。開発するたびにフルリニューアルし、既存のシステムは排除…という時代では、もうない。予算も手間も掛かりすぎてナンセンス。ITのトレンドは、まさに「つなげるビジネス」。そこで今回は、三社の強みを活かし、それぞれのシステムを紐づけることにしたのだ。

アプリのマイページにログインすると、その後、予約やショッピングは別のサイトに飛ぶ。よって、その都度、個人情報を入力する手間もなく、管理側はそれらの情報を一括して手に入れることができる。一石二鳥にも三鳥にもなるアプリということだ。

「テモナ」田村さん
「パールプラス様とのお付き合いは3年ほど前から。サブスクの定期通販に特化してきた当社としては、今回のアプリとの連携は、将来的にも可能性を感じています」

「ウィルドゥ」浅井さん
「大手サロンさんとの契約が主な当社ですが、その中でもパールプラス様の伸び率はNo.1です。Sazae溝尻さんと技術力のレベルが同じだったのも、スムーズに開発が進んだ大きな点です」
全国500名を超えるスタッフの教育にも活用
ポイントアプリには、週に2回美容情報が届く。これは、顧客だけでなく、実はスタッフにも向けられたものだと渡邉さんは話す。「全国に500名もいるため、一括した教育が難しい状況です。まずは、美容情報を熟読するという課題を与え、知識をつけると同時に、スタッフ自体もアプリに触れて慣れてもらいます。他にも、購入履歴が分かるため、スタッフがどのくらい自社商品を購入しているかの把握も出来るんです」。顧客にポイントを付与し、貯まったポイントでお得にショッピングが出来るだけでなく、スタッフの教育や管理もアプリで行えるということ。このように、システム構築は、さまざまな目的を持つことで、業務改善・人材育成などにも役に立つのだ。
「アプリで叶えたいことを、開発メンバーのみなさんに伝えていきましたが、たいていの事はできるんだなと実感しました。自分たちでも使ってみて、はじめて分かることもあり、今後さらに改善していきたいです」と渡邉さん。
東京・福岡・オーストラリア、それぞれの拠点からオンラインで参加し、一度も会う事なく進めた開発だったが、オンラインならではのフットワークの軽さや、画面共有などの丁寧な説明を行い進めることができたという、利点の大きなプロジェクトとなった。これからも、このような「つなげるビジネス」は勢いを増していくだろう。