インフレをわかりやすく解説！企業ができる対策は業務改善？

2022年5月6日クラウド豆知識

インフレとは？わかりやすく解説！

「インフレ（インフレーション）」と聞いても、ピンと来ない人も多いのではないでしょうか。
はじめに、インフレの意味について解説していきます。

インフレ＝物やサービスの値段が上がり続けること

「インフレ」とは、簡単に言うと“物やサービスの値段が上がり続けること”です。ここで言う「物やサービスの値段」とは、日常的に消費する食料品や日用品、雑貨などはもちろん、住宅や車などの大型商品、電気やガソリンなどの燃料（エネルギー）も含まれます。

具体的には、これまで100円だったお菓子が、インフレになると130円、150円といった具合に値上がりし続ける状態をインフレと言います。

日本でこれから起こるインフレの原因

2022年5月現在の日本では、これから高い確率でインフレが起こると言われています。日本におけるインフレの原因はひとつではなく、

○国際情勢の悪化による燃料費の高騰
○円安による輸入品の値上がり
○木材不足によるウッドショック（住宅用木材の値上がり）

など、複数の要因があるとされています。

デフレ（デフレーション）とは？

デフレ（デフレーション）は、インフレの反対で、“物やサービスの価格が下がり続けること”を指します。なお、日本では1991年のバブル崩壊後から2022年現在まで、30年以上もデフレが続いていると言われています。

インフレによる企業への影響

ここからは、インフレによる企業への影響について見ていきましょう。

材料費や燃料費などが高くなってしまう

ひとつは、材料費や燃料費の高騰が考えられます。材料費や燃料費が高騰すると、これまでと同じ商品を作ってもコストが多くかかることになります。従って、企業がこれまでと同じ価格で商品を売っていては、利益が少なくなったり赤字になってしまう可能性があります。

商品・サービスの値上げが必要になる

企業は赤字で商品を売るわけにはいかないので、材料費・燃料費の値上げ分を商品やサービスの価格に反映するしかありません。特に燃料費の価格上昇はほとんどの企業が影響を受けるため、社会全体で物やサービスの価格が上昇していくことになります。

企業ができるインフレ対策・備えとは？

続いて、企業ができるインフレ対策や備えについて見ていきましょう。

多くの企業にとってインフレは初めての経験

先程もお話した通り、日本はバブル後ずっとデフレが続いています。つまり、現在30代～40代以下の方が経営している中小企業にとって、インフレは初めての経験になります。2022年で創業6年目を迎えるキャップドゥも、もちろんインフレは未経験です。

多くの企業が経験したことがない「インフレ」という状況は、備えようと思ってもなかなか準備方法が見つからないのが現状だと思います。そんななか、確実に対策として考えられるのは、業務改善（DX）によって企業のなかの“無駄”を削減していくことです。

業務改善（DX）が企業のインフレ対策になる

業務改善（DX）とは、社内の業務を整理し、課題や問題点を洗い出して、ITツールやクラウドツールなどを活用してその課題を解決していくことを指します。業務改善を行うことで、業務の効率化や、これまで無駄だった手続きや業務を削減することができます。

この業務改善（DX）によって「仕事のための仕事」を削減していくことで、

○無駄な業務を削減できるので本来やるべき仕事が捗る
○少ない人数でも仕事を回せるようになる

といったメリットが期待できます。

これらのメリットは、世の中がインフレであってもデフレであっても、企業の経営にとっては変わらずにプラスの効果をもたらします。それはつまり、たとえ日本が「インフレ」になったとしても、今のうちからできる“インフレ対策・備え”になるということです。

業務改善（DX）について詳しくは、以下の記事をご覧ください。

＞＞業務改善とは？目的やメリット、具体的な取り組み方 | 株式会社キャップドゥ

＞＞DX＝業務改善？デジタルトランスフォーメーションの進め方とは | 株式会社キャップドゥ

＞＞今日からできる！業務改善アイデアやおすすめクラウドツール | 株式会社キャップドゥ

＞＞業務改善コンサルタントとは？具体的なサービス内容やメリット | 株式会社キャップドゥ